本当のコロナ対策がわかる本「コロナ自粛の大罪」鳥集徹　著

コロナを恐れる人々が増え始めていた2020年3月。それから1年経っても状況はほとんど変わらず、流行の波が来るたびに、経済的に危機に陥っている飲食業や観光業の人たちへさらに追い討ちをかけています。正しく知ることは重要です。コロナ自粛が社会に与える影響はどのようなものでしょうか。鳥集徹著のコロナ自粛の大罪は、7人の医師にインタビューをし、コロナ自粛が必要かどうかを問う本です。ここでは、本作の書評を紹介します。

コロナ自粛の大罪

過剰な政府のコロナ対応

鳥集徹のコロナ自粛の大罪では、日本は世界でも死亡率が低いのにも関わらず医療崩壊が起きてしまっている現状を紹介しています。日本を含むアジア、オセアニア地域の死亡率は欧米に比べて低く、何らかの免疫作用が働いていると考えられていました。2020年度のコロナ死亡者は、3,459人ですが、この数は毎年10万人以上が亡くなる肺炎と比べてもごくわずかです。しかし、コロナが流行するたびに非常事態宣言が発令され、患者はその度にコロナ専門病院に入院、隔離しなければなりません。

感染者の多くが無症状か軽い症状で終わるのにも関わらず、コロナが指定感染症のため、専門病院でしか見ることができないという現状があります。もし、インフルエンザと同等の5類感染症に指定されれば、濃厚接触者なども休業や隔離を強いられることはないでしょう。著者の鳥集徹氏はこのような過剰なコロナへの対応を疑問視しています。コロナ騒動を終わらせるためには、コロナの危険性に見合った対応を取り、経済活動と両立させる必要があるのです。

コロナ自粛の弊害

コロナ自粛を政府が国民に強いることで、様々な弊害が生じていると著者は疑問を投げかけています。長引く自粛により、高齢者は体を動かす機会が減り、要介護や孤独という問題に直面しているのです。高齢者だけでなく、解雇による自殺、うつ病などその影響は全世代に生じています。国民は政府の要請に応じて自粛生活をしてきました。これから社会や経済を立て直すためには、自粛だけしていては何も変わりません。風邪やインフルエンザと同じようにコロナにかかっても安心できる社会を作ることが重要です。安全性や有効性が疑問視されるワクチンを打つことに注力するのではなく、厚生労働省や日本医師会などが医療体制を含め責任を取ることが必要だと著者は断言します。

コロナ自粛の何がいけないのか

未知の感染症だったと報道されているコロナは、真実を知る人が増え、その矛盾に気づき始めています。コロナを恐れるあまりにする過剰な自粛生活は、高齢者の健康や全世代の精神面に大きく影響してきたのです。無症状や軽傷が多いのにも関わらず、指定感染症に指定されているコロナ。政府が医療整備を進め、コロナにかかっても安心できる社会を作ることが重要だと著書は提案しています。